Last-Modified: 2021/02/06

次世代モビリティ企業ランキング2021【将来性・年収・売上・社員評価】

業界ランキング

この記事は、次世代モビリティ企業への転職を希望する方が優良企業を選ぶことができるよう、次世代モビリティ企業の企業一覧をランキング形式で紹介します。

「業界大手のトヨタ自動車の平均年収は865.9万円か〜。。次世代モビリティ企業の将来性ってどうなんだろう？」

本記事の内容

次世代モビリティ企業の将来性
次世代モビリティ企業企業ランキング2021
次世代モビリティ企業ランキングまとめ

次世代モビリティ企業の将来性

「トヨタが会社だけでなく日本の製造業の運命を賭けてチャレンジしている分野と言えるね。米国ではテスラ車が多く走っているけど、トヨタに勝算はどれだけあるかな。
ガソリン車では世界最強級のトヨタだけど、今後の先行きが見通しにくい分野と言えるな。」

国土交通省「地域と共生する超小型モビリティ勉強会」の報告書によると、2017年11月時点で電動ミニカーの累計生産台数が約8,200台、認定制度下の2人乗り超小型モビリティ（EV）の登録台数が延べ約300台であった。

電動ミニカーは2012年にトヨタ車体「コムス」のモデルチェンジに伴い市場が急伸した背景があるが、その後「コムス」に続く代表製品の投入がなく、販売台数は横ばいから微減傾向にある。また、2人乗り超小型EVは2019年度まで市販化が実現しておらず、実証試験向けの認定車両のみの数となる。一方、市販化されている電動トライクは参入企業が限定的で、市場が立ち上がって間もないこともあり数十台程度の規模となる。電動トライク（側車付軽二輪）、電動ミニカー（原動機付四輪）、超小型モビリティ（超小型モビリティ認定制度では2人乗り小型EV）を合算した2019年の次世代モビリティの国内販売台数を620台と推計する。

特に最もニーズが高いとされる2人乗り超小型EVは、2019年に至るまで認証する枠組みが設定されず、市場の先行きが不透明なままであったが、国土交通省の車両安全対策検討会にて「2人乗り小型EV」を「超小型モビリティ」として正式に軽自動車の一種と区分することで2020年からの市販化を進める方針が固まった。これにより、2020年以降に国内の次世代モビリティ市場が大きく成長する可能性が出ており、2020年の次世代モビリティの国内販売台数を4,100台になると予測する。

出典：矢野経済研究所