Last-Modified: 2023/03/07

人工知能(AI)関連企業ランキング2020｜年収・社員評価

IT企業ランキング転職

人工知能に強い企業を調べる人
「そろそろ他の会社に転職したいな。機械学習やディープラーニングも勉強してるけど、業務でガッツリ使える企業に入ってスキルアップしたい。AIに強い企業はどこだろう？転職条件も気になるな。」

こんな疑問に答えます。

この記事を書いているのは、金融業界歴14年・年収1,000万円ちょっとの金融系エンジニアです。

金融分野では、広告業界と並んでAIの活用が盛んです。IBMのワトソンのようなリッチなAIで業務を見直している金融機関も多いです。

人工知能(AI)を用いたソリューションビジネスを展開している企業、人工知能(AI)関連技術に力を入れている企業を、就職・転職を希望する方に向けてランキング形式で紹介します。参考になりましたら幸いです。

本記事の内容

① 人工知能(AI)市場は世界的に急成長している
② 人工知能(AI)の将来性が高い３つの理由
③ 人工知能(AI)関連企業ランキング2020

はじめに

本記事では就職・転職者向けに主に日本企業を紹介することが目的ですが、まずはグローバルでのAI市場から、大きなトレンドを読み解いておきましょう。

AI市場は世界的に急成長している

以下は、グローバルで事業を展開するコンサルティングファームの一角であるEY社による10年後(2030年)の人工知能(AI)市場規模の将来予測です。

出典：EY総合研究所人工知能(AI)が経営にもたらす「創造」と「破壊」

人工知能(AI)が世界のあらゆる市場にコミットし、急成長する見込みであることがわかります。

AI市場が急成長する理由

AI市場が急成長する理由について、別の調査会社のレポートを使って見ていきます。
AIマーケットの成長予想

このグラフでは、プロダクト分野ごとのシェアが見て取れます。内訳はそのほとんどがクラウド関連AIサービス(グラフ上部の濃い青)であり、この部分が急成長していることが判ります。

GAFAではなくAmazon・Microsoft・Googleに注目すべき

また、ここで市場の大半を閉める濃い青の「クラウドサービス」とは、世界三大クラウドであるAmazon・Microsoft・Googleと考えられます。

※世界三大クラウドサービスの解説は、別記事：クラウド関連企業ランキングを参照してください。

AIは、「作る」から「使う」へ

さらに詳しく見ていきましょう。

私がAI市場の中でも最も有望であると考えるのは、クラウド関連AIサービスの中でも「学習済みAI」と呼ばれる種類のサービスです。

これまでは大手金融機関や大手広告会社など資金力のある企業が中心に自社の特定業務に対するAI開発を行ってきました。

学習済みAIサービスを使えば、これまで企業にとって大きな負担となっていた、AIを作るために必要なコストは０です。

つまり、安価で優秀なAIを利用できるため、他の業界や中小企業でも広くAIが利用されつつあります。

今後AI市場を席巻する学習済みAIサービス

三大クラウドの学習済みAIサービスの提供状況をまとめまたのが下の表です。

学習済みAI	機能概要	Amazon(AWS)	Microsoft(Azure)	Google(GCP)
画像認識	画像や動画コンテンツを分析し内容を認識する	○	○	○
音声認識	音声をテキストに変換またはその逆の変換する	○	○	○
言語認識	リアルタイムのテキスト翻訳や内容を認識する	○	○	○
検索	キーワードに関連したWEBコンテンツを検索する	–	○	–

学習済みAIサービスは、個々の用件に合わせてAIを作る必要がありません。

既にあるAIをそのまま使うことができるため、チューニングなど高度な技術者を持たない企業でもすぐにAIを導入することができます。

利便性が高いため、今後ますます多くの企業で使われていく見込みです。

出典：日経XTECH

人工知能(AI)の将来性が高い３つの理由

いま、技術を一つだけ学ぶとすればそれは間違いなく人工知能(AI)をお勧めします。理由は以下の３つです。

根拠1：人工知能(AI)は、世界のあらゆる市場にコミットし、急成長しているから
根拠2：人工知能(AI)は、日本政府の成長戦略・教育政策の主軸になっているから
根拠3：人工知能(AI)は、今までに無い革新的なモノを生み出すことができるから

順に解説します。

根拠１:AIが世界のあらゆる市場にコミットし、急成長している

急成長の理由は冒頭で既に述べた通りですが、要約するとポイントは以下の３つです。
　各市場調査会社がグローバルでのAI市場の急成長を予測してる
　学習済みAI提供サービスが普及し、AIは「作る」から「使う」へ変わる
　利用は金融・広告業界中心だったが、製造業や小売業など一般企業に裾野が広がる

根拠2:AIが日本政府の成長戦略・教育政策になっている

次に日本市場について目を向けてみましょう。

こうした人工知能(AI)にようる世界の変化に対応するため、人工知能(AI)は日本政府の成長戦略・教育政策になっています。具体的には昨年、政府がＡＩ戦略を発表しました。

AI人材25万人目標達成へ政府、統合イノベ戦略を閣議決定
政府は2019年6月21日、人工知能（AI）の本格導入などに向けた「統合イノベーション戦略」を閣議決定した。最先端のIT（情報技術）人材の育成が柱で、2025年までにAIの基礎知識を持つ人材を年間25万人育てる目標を掲げた。目標の達成に向け、文系や理系を問わず全大学生がAIの初級教育を受けるよう大学に求め、社会人向けの専門課程も設置する方針だ。

出典：日本経済新聞