【不動産業界】デベロッパーランキング2021【年収・売上・評価】
本記事の内容
不動産デベロッパーの特徴
不動産デベロッパーの業務は、個別の不動産の取り扱いだけでなく、街づくりや再開発など私達の生活に影響を与える大きな仕事です。
一般の不動産業者のように個別の土地や物件の売買、テナントや仲介、不動産管理なども行いますが、非常に規模の大きい開発を行うのがデベロッパーの特徴です。
事例：三井不動産の日本橋再開発プロジェクト
五街道の起点で、水陸の中心となっている日本橋に活気を取り戻そうと、2019年より官・民・地元が一体となって「日本橋再生計画」がスタートしました。
再開発需要は常にある
日本橋に限らず、大手町・銀座・渋谷・六本木・池袋をはじめとした地域で再開発需要は常にあり、リビルドされています。
再開発需要は一時的なものではなく、不動産ディベロッパーにとっては安定的な経営を営むことができます。
コロナ禍によって人の流れが激変
今後はコロナワクチンの摂取などによって徐々に人の移動は回復していくと考えられますし、再開発を行うようなブランドが確立した街は、今後も外国人観光客の観光需要も取り込むこともできます。
一方でコロナ禍による生活様式の変化によって、中長期的に人々が外出を控える傾向が続く可能性が高いので、不動産ディベロッパーは再開発地域で、そこでしか味わえない体験(UX)をいかに提供できるかが試されます。
不動産デベロッパー 企業ランキング2021
3つの視点で企業をランキング化します
本記事では以下の3つの視点で不動産デベロッパーの企業を評価し、ランキング形式で企業を分析していきたいと思います。
[本記事の３つのランキング]
- 1. 企業の安定性
- 2. 社員の平均年収
- 3. 社員による自社評価
企業の安定性
会社の売上から、企業の安定性をランキング形式で紹介します。
社員の平均年収
就職・転職を検討する際、会社の平均年収は最も気になる情報です。
上場企業が公開している情報から、社員の平均年収を見ていきます。
日本企業は年功序列のため、会社の平均年齢が上がれば社員の平均年収も上がります。参考のため、社員の平均年齢も合わせて掲載します。
社員による自社評価
OpenWorkに投稿された社員による自社の評価を見ていきます。
実際に働いている人の統計的な評価というのは、かなり有効な指標だと思いますので、ぜひ参考にして見てください。
不動産デベロッパー企業の安定性ランキング
- 三井不動産19056.4億円 (20864 人)
- 三菱地所13022億円 (9619 人)
- 住友不動産10135.1億円 (13676 人)
不動産デベロッパー社員の平均年収
- 三菱地所1,273.5 万円 (41.3 歳)
- 三井不動産1,273.4 万円 (40.9 歳)
- 東急不動産1,196万円(45.3歳)
- 森ビル872 万円 (43.0 歳)
- 住友不動産679.4 万円 (43.1 歳)
不動産デベロッパー社員による自社評価
- 三井不動産4.54
- 野村不動産4.13
- 三菱地所4.07
- 東急不動産3.73
- 森ビル3.65
- 住友不動産2.79
今回は以上です。
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