テクノロジーの未来とトレンドについて解説します【2019年版】

IT業界(SIer) 読書

悩む人

テクノロジーの未来とトレンドについて興味のある人「テクノロジー全般に興味があります。幅広く、テクノロジーについてまとめてもらえませんか?様々なテクノロジーについて知りたいし、理解したいです」

こんな悩みを解決します。

様々なテクノロジーのトレンドと未来について解説します

本記事では金融エンジニア歴12年の私の独断と偏見により、注目のテクノロジーをピックアップします。なお、紹介する書籍とその要約はフライヤーさんの記事になります。
(引用元:https://www.flierinc.com/)

それでは早速いってみましょう。

デジタル・エイプ

  • デジタルテクノロジーは、私たちの社会を大きく変えようとしている。それは文化的な「進化」とも呼ぶべき規模だ。すなわち「裸のサル」から「デジタルなサル」への進化がいま起こっている。
  • AIが意識を獲得する日は当分来ないし、人間の仕事を根こそぎ奪い去ってしまうことも起こりえない。人間の持つ独創性は、今後も新たな仕事を生み出し続けるだろう。
  • デジタルなデータは、基本的に公共財とみなすべきである。同時に個人のプライバシーは尊重されなければならない。この2つのバランスをとることが、新しい時代の民主主義を実現するカギとなる。

日経テクノロジー展望2019 世界をつなぐ 100の技術

  • 2019年には、複数のテクノロジーが交わり、世界をつなぐ「クロス」の動きが活発になる。
  • ビジネスパーソンに期待するテクノロジーを尋ねると、深層学習や自動運転など、AI関連の技術が上位を占めた。これらの技術が2019年に社会を変え始めるという期待が込められている。
  • AIやIoTをはじめ、ICTはさまざまな分野のテクノロジーとクロスし、テクノロジー同士のつながりも促進し、都市や街を大きく変えていくと予測される。

アート×テクノロジーの時代

  • 大きな社会変革の中で日本は苦境に立たされている。独自の優位性をすでに持っている日本が国際競争を生き残っていく切り札となるのは、「最先端テクノロジー・アート」である。
  • その中心的な役割を担う日本の新世代の企業4社における強みの源泉や、企業の運営方法などを本書で明らかにしていく。
  • 新世代の日本企業はすでに日本の縦割り組織などの悪習から脱し、クリエイティブ・ビジネスの分野で成功している。その理念の根幹にあるのは日本古来の「多様性」を重んじる考えである。

OST(オープン・スペース・テクノロジー)実践ガイド

  • OST(オープン・スペース・テクノロジー)を開催するにあたり、ファシリテーターは目的を明示し、参加者の理解と共感を促す。
  • 参加者は、目的に関連して話し合いたいテーマを自由に出し合い、分科会を自主的に運営する。そのなかから自己組織的にリーダーが生まれ、チームとしての実践につながっていく。
  • OSTのファシリテーターの態度や振る舞いは、リーダーシップを生み出す組織運営のあり方に大きな示唆を与える。OSTは未来のリーダーの孵卵器として大きな可能性を持っている。

ゲノム解析は「私」の世界をどう変えるのか

  • 生命に共通する法則性を解き明かすために必要なのがデータである。大量のデータ収集を基盤とした研究は、研究デザインや研究者の在り方にも影響を及ぼしている。
  • ゲノム(遺伝子)以外の生命データ収集は、近年生命科学で注目の分野だ。将来的には生命データは丸ごと統合されて研究されることになるだろう。
  • 発展を続ける生命科学を有効に社会が受け入れるには、変化の流れをつかみ、過去、現在、未来と見渡しつつ議論することが必要である。

IoTビジネス入門&実践講座

  • IoTとは、「モノ、ヒト、環境など、現実世界の状態や変化をセンサー搭載機器によってデータ化し、ネットを通じてデータを収集し、その分析結果を現実世界にフィードバックすることで価値を創出する仕組み」である。
  • IoTビジネスの企画では、自社のポジショニングや、自社事業がIoTランドスケープのどこに位置するのかなどを把握する必要がある。
  • IoTビジネスは提供する価値によって5つに分類できる。取引コストの削減、モノの使用価値の提供、データのビジネス資源化、コンシェルジュ型サービスの提供、トラブルの事前回避の5つである。

ホモ・デウス(上)

  • 人類は飢饉、疾病、戦争という問題を解決しつつある。人類の新たな目標はホモ・サピエンスをホモ・デウス(神のヒト)へアップグレードすることであり、不死、幸福、そして神性の獲得が追求されていくだろう。
  • 農業革命が有神論の宗教を生み出したのに対して、科学革命が生み出したのは人間至上主義という宗教だ。いまのところ科学と人間至上主義は両輪となって、現代社会を構築している。しかし今後、ポスト人間至上主義が生まれるかもしれない。

ホモ・デウス(下)

  • 人間至上主義は「自由主義」「社会主義」「進化論的な人間至上主義」の3宗派に分かれて争い、最終的に自由主義が勝利した。
  • 現代において自由主義が支配的なのは、科学やテクノロジーともっとも相性がよいからだ。
  • 自由主義は科学の発展とともに隆盛してきたが、いまは科学が自由主義に疑問を投げかけている。
  • 自由主義の崩壊後、新しく生まれる可能性のあるのが「テクノ人間至上主義」と「データ教」だ。前者はホモ・デウス(神のヒト)を、後者は「すべてのモノのインターネット」を志向する。

「移動」の未来

  • 車が原因となって生じるコストは莫大であり、それは補助金という目には見えないかたちで人々の負担になっている。
  • 車は命を浪費する。だが、ほとんどの人々は、現代社会の移動性を確保するための代償として自動車事故をとらえており、大きく問題視していない。
  • 自動車メーカーは、自動運転が実現してもドライバーを残す方向で考えているが、グーグルは完全な無人運転の実現をめざしている。
  • 将来的に、車を運転することは、乗馬のように娯楽として発展していくはずだ。

テクニウム

  • テクニウムとは、自己強化・生成するシステムをもった、あらゆるテクノロジーの総称である。
  • 生物とテクニウムの最も大きな違いは、絶滅の有無にある。地球上から完全に消えさったテクノロジーはほとんど存在しない。
  • テクノロジーの進化を遅らせることはできても、止めることは不可能だ。
  • テクノロジーのもたらす結果を予防することはできない。そのことを受けいれ、自律共生できるよう努力していくべきだ。

テクノロジーの地政学

  • 世界の産業地図は、シリコンバレーと中国がつくり出す「ソフトウェア経済圏」によって大きく書き換えられようとしている。
  • とりわけ注目すべきなのは中国企業の動向だ。人工知能開発やモバイル決済の普及率などの点で、中国はシリコンバレーを凌駕している。
  • 日本企業がソフトウェア経済圏に乗り遅れないようにするには、シリコンバレー・中国の企業の最新動向を知り、両者との連携を探ろうという意識をもつことが重要だ。

インダストリー4.0

  • インダストリー4.0の背景には、ドイツが強い国際競争力を持っている製造業で経済成長を促進したい、新しい「ものづくりネット革命」の潮流のなかで他国より先を行きたい、という事情がある。
  • インダストリー4.0は、製造現場に「モノとサービスのインターネット(Internet of Things and Services:IoT, IoS)」が導入され、機械同士のコミュニケーションを可能にすることといえる。
  • すると、機械が自律的に製造工程を最適化し、生産性や製品の柔軟性(多品種少量生産など)を飛躍的に高める。製品に搭載されるセンサーが集めるデータは、ビッグデータ市場を生む。

テクノロジー4.0

  • FinTech、位置情報、IoT(Internet of Things)といった革新的なテクノロジーが生まれ、それらがつながり合うことで新たなビジネスモデルが生まれている。こうした革新は「テクノロジー4.0」と呼ばれ、「インターネットの次に来る革命」として注目を集めている。
  • テクノロジーの媒介になるのはスマートフォンだ。スマホの中に新しい経済圏が生まれ、国という単位が無意味になり、企業や個人の間での新たな競争が始まる。
  • 今後はテクノロジー4.0に対応できた企業だけが新たな事業機会を得られるだろう。

テクノロジーが雇用の75%を奪う

  • 数十年後には、オートメーション化によって雇用が奪われ、消費活動が低迷し、大量消費を前提とした自由市場経済が崩壊してしまうことが予測される。
  • 労働の機械化によって雇用を真っ先に奪われるのは知識労働者である。設備投資が不要であることにくわえ、高い報酬を得ているがゆえに、人件費抑制を図るインセンティブが働きやすいからだ。
  • 自由市場経済を維持するには、政府が租税によって賃金喪失分を捕捉し、インセンティブをベースにした給付金を消費者に振り向ける「新経済モデル」へと移行する必要がある。

モビリティー進化論

  • 深刻な高齢化や過疎化の問題を抱える日本では、社会的課題の解決のために、自動運転や新型モビリティーサービス導入の必然性が高い。
  • カーシェアリングとライドシェアリングという新型モビリティーサービスが、各国で勃興している。
  • 自動運転の実現には、ソフト・ハード両面の技術的課題に加え、事故の際の補償制度の整備も課題となる。
  • 自動運転と新型モビリティーサービスの普及により、日本では、数十万台規模の新車需要の減少が予想される。

サブスクリプション

  • いま新たなサブスクリプション企業が次々と立ち上がっている。その一方で、従来のプロダクト販売モデルの企業が、続々とサブスクリプション・モデルへの移行・導入に動いている。
  • 顧客の関心は「所有」から「利用」へと移っている。先行している企業事例は、この変化の本質を正しくとらえれば、すべての産業に成長の機会があることを示している。
  • 活動の中心を顧客に据えることで、組織のあらゆる機能の役割が変わる。組織自体も、製品とサービスも継続的に進化していくことが常態となる。

アナログの逆襲

  • 若者世代ほどアナログに回帰している。デジタルは万能ではない。五感を使って「経験」できるアナログのほうが、単純に優れている場合もある。
  • デジタル企業ほどアナログを重視している。創造性を高め、強固な企業文化を形成するには、人と人が実際に触れあい、会話する空間が欠かせない。
  • 教育において、テクノロジーはかならずしも有効ではない。今後必要とされるのは、共感やコミュニケーション能力であり、それらを育てるにはアナログ的手法が必要である。

シリコンバレー4.0 変貌する革新の聖地

  • クラウドサービスやコワーキングスペースを使うことで、起業にかかるコストが以前の100分の1程度になったことや、シードアクセラレーターやクラウドファンディングの存在によって、シリコンバレーにおける起業のハードルは劇的に下がった。
  • シリコンバレー4.0とは、ソフトウエアがITの枠を超え、我々に身近な産業を刷新し始めていることを指す。空き部屋を個人間で貸借するサービス、Airbnbなどはその代表例だ。
  • シリコンバレーのようにイノベーションを生むエコシステムを構築しようとする動きがヘルシンキなど世界各地で進んでいる。そのためには、政府がイノベーションを促進する舞台作りに徹すること、異なる価値観の人間が集う、いわゆるワイガヤの場を作ることが求められている。

グロースハッカー 第2版

  • グロースハッカーは、最小限のコストで、測定可能かつ効率的な方法を用いて製品またはサービスのユーザー数を増やす「成長請負人」である。
  • グロースハッカーは、製品開発のフェーズから関わり、ユーザーからのフィードバックに基づいて製品の改良を行うことで、製品と顧客のニーズとがシンクロする状態を目指す。
  • 忠誠度が高く情熱的なユーザーの集団を形成し、彼らにその製品の評判を広めてもらうためには、クチコミの種を製品の中に仕込む必要がある。

ENIAC

  • ENIACは戦時中、弾道計算をするために考案された。
  • 設計段階で最も困難だったのは制御方法の決定だった。この時書かれた概略図が、電子計算機のために書かれた最初のプログラムだと言われている。
  • ENIACの最初のオペレータである6人は全員女性だった。当時の女性にとって、応用数学の分野はまずまず高い地位を獲得できるチャンスがあると考えられていた。
  • 1950年代初頭まで、ENIACは米国で最も強力な計算機として知れ渡ったが、その栄華は長く続かなかった。1955年、ENIACは静かにその役目を終えた。