アメリカが世界最強の国である理由について解説します【経済・軍事】

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悩む人

アメリカについて調べる人「アメリカが超大国だって言いますが、何がそんなに凄いんですか?世界最強ってホントなんでしょうか?中国の方が人口が多いし、インド人の方が優秀だって聞いたこともありますが、なぜアメリカが最強なんでしょう。わかりやすく解説してもらえませんか?」

こんな疑問を解決します。

アメリカは世界最強の特別な国です

本記事では金融エンジニア歴12年の私の独断と偏見により選んだ書籍から、アメリカが世界最強の国である理由についてピックアップします。なお、紹介する書籍とその要約はフライヤーさんの記事になります。
(引用元:https://www.flierinc.com/)

アメリカ経済政策入門

  • 政府が新しい経済空間を創り、そこに流れ込んだ起業家たちがイノベーションを起こすことで、アメリカ経済はつくり上げられてきた。
  • イデオロギーに流されず、実利を追い求めてきたアメリカの経済活動は、きわめてポジティブな結果を生み、アメリカを世界一の国へと押し上げた。
  • 1980年代から始まった経済再設計では、「アメリカらしくない」選択をしてしまい、芳しい結果が得られなかった。

超一極集中社会アメリカの暴走

  • アメリカでは富や権力が急激なスピードで一極に集中し、「0.1%対残り」という構図を生み出している。また、悪影響への対処も追いついていない。
  • アメリカの製造業復活の背景には、シリコンバレーを中心とした技術革新と、産業構造の抜本的変化がある。
  • データ収集企業は莫大な収益を得ており、巨大な「現金吸い込み装置」と化している。消費者側も無料のコミュニケーション手段を利用することで、個人情報に関する所有権を永久に放棄し、一部企業の高収益に貢献していることに無自覚である。

ソフトを他人に作らせる日本、自分で作る米国

  • 日本は欧米から取り入れた技術・システムに対して、自分では適応出来たつもりでいても、自覚症状がないうちに適応異常に陥っている。
  • 適応異常に克つには、「道は一本しかない」という思い込みを捨てて、柔軟にグランドデザインや全体像をつかむ思考方法が有効である。
  • 手段を目的化するのではなく、グランドデザインを元に改善するというある意味「当たり前」のことを再び考える必要がある。

アメリカの大学生が学んでいる「伝え方」の教科書

  • パブリック・スピーキングは、ビジネスや市民活動の場で力を発揮し、もはやアメリカ人の必須スキルとして扱われている。
  • パブリック・スピーキングの準備においては、まずゴールを設定し、何を伝えるかを簡潔にまとめたサマリー・センテンスをつくる必要がある。
  • パブリック・スピーキングの3本柱は、「導入」「本論」「結び」である。なかでももっとも重要な「本論」では、主な論点(メインポイント)をあげて構成することが重要である。

米陸軍諜報指導官に質問されたら あなたは何も隠せない

  • 質問は、発見であり先入観のない好奇心の表現であり、相手への関心を示す手段である。
  • 質問上手になる鍵は、一度にひとつのことを、疑問詞を使って簡単に聞くことだ。偏見や先入観のない言葉で質問をすることで、相手から本質的な答えを引き出せる。
  • 質問の範囲を、「人」「場所」「物(事)」「出来事」の4つの領域に分けて整理し、領域ごとに答えを記録することで、得られた情報を利用しやすくなる。
  • よい質問者は聴き上手でもある。相手が何を言いたいのか知りたいという真摯な思い、本気で心配して関わろうとしているとの思いが伝われば、親身になって聴いていることを理解してもらえる。

企業家としての国家

  • 国家には「市場の失敗を是正する程度の機能しかない」という従来の見方は誤りである。
  • iPhoneが成功したのは、アップル社がアメリカ政府や軍の支援によって生まれた技術を、巧妙に組み合わせることに資源を集中したからである。
  • 国が積極的にイノベーションに投資した結果、企業が成功を収めても、国や納税者が十分な見返りを受け取ることはほとんどない。
  • 再生可能エネルギー開発のような不確実性の高い分野にイノベーションを起こすには、政府が強力で長期的な政策を採ることが不可欠である。

THE ALMIGHTY DOLLAR

  • 現代に生きる人々は、グローバル経済の仕組みのなかで生きている。私たち個人の行動は自分の意図とは関係なく、経済に影響を及ぼしている。
  • 中国は、輸出によって貯め込んだドルで「米国債」を大量に購入し、大口保有として多額の利息を受け取っている。こうして貯め込んだ資金を安全かつ着実に増やし、アメリカに影響を及ぼすまでの経済成長を遂げている。
  • ドルは、銀行から銀行へと電子で取引されながら、世界中を回っている。収入として分配され、貿易や景気の潤滑油になり、権力の均衡を支えながら、世界全体をつないでいく。

CIA極秘分析マニュアル「HEAD」

  • 効率的な分析に基づく意思決定「HEAD」の中核をなすのは、逆から考えることである。
  • アナリストの目標は、意思決定者がよりよい決定をできるようにすることだ。そのためには、ゆっくりとした思考を中心に据え、簡潔かつ包括的な、正しい問いを立てる必要がある。
  • 問いを立てた後は、問いを分解して、ドライバーというバスケットに仕分けることが求められる。これにより複雑さを減らすことができる。ドライバーは6~10個に絞るのが望ましい。

ウォール街の物理学者

  • ランダムウォーク理論以降、金融に物理学を持ち込んだ学者たちによって、相場の予測が科学的に行われるようになった。
  • 数理モデルの誤りは、どのようなモデルにも含まれている。例えばオプション取引にイノベーションをもたらしたブラック・ショールズ・モデルも、ランダムウォーク説を前提にしているが故に、大暴落の状況下では機能しないモデルだった。あるモデルを実際に活用する場合には、あらかじめそのモデルの限界を知っておくことが望ましいのである。
  • 気象学や臨界現象、一般相対性理論など物理学の考え方が金融に持ち込まれ、現在に至るまで最新理論の数々が生み出されている。

知ってはいけない2

  • 日本は、近代国家にはまれに見るほど他国からの干渉を許し、軍事的な主権を放棄した国である。
  • 現在の日本の政治的な混乱は、過去の政治家たちが「密約」の役割や内容を正確に理解しないまま調印を行い、挙句はそれを破棄したり隠蔽したりしてきたことにある。その結果、アメリカとの外交交渉では相手の言いなりになるしかない状態が続いている。
  • 新安保条約は、日米の対等な関係の象徴として位置づけられているが、実質的には旧安保条約と同じ内容である。

米中戦争

  • 中国はアジア西太平洋地域から米国を締め出し、同地域での覇権国家を狙っている。
  • 米国排除を狙う中国の戦略は「接近阻止/領域拒否(A2/AD)」であり、対する米国の作戦構想は「エア・シー・バトル(ASB)」である。
  • 実戦経験豊富な米軍だが、陸、海、空、宇宙、サイバーの全ドメインで米軍と拮抗した力を持つ軍隊との戦争経験は乏しく、そうした実力を持ちうる人民解放軍は侮れない存在である。
  • 今日の日本は、千年に一度の地殻変動と厳しい安全保障環境という内憂外患に苛まれており、しっかりとした備えが必要不可欠だ。

シリコンバレー4.0 変貌する革新の聖地

  • クラウドサービスやコワーキングスペースを使うことで、起業にかかるコストが以前の100分の1程度になったことや、シードアクセラレーターやクラウドファンディングの存在によって、シリコンバレーにおける起業のハードルは劇的に下がった。
  • シリコンバレー4.0とは、ソフトウエアがITの枠を超え、我々に身近な産業を刷新し始めていることを指す。空き部屋を個人間で貸借するサービス、Airbnbなどはその代表例だ。
  • シリコンバレーのようにイノベーションを生むエコシステムを構築しようとする動きがヘルシンキなど世界各地で進んでいる。そのためには、政府がイノベーションを促進する舞台作りに徹すること、異なる価値観の人間が集う、いわゆるワイガヤの場を作ることが求められている。