10年後の日本の未来を語ります【関連書籍20選】

ライフ

未来の年表

  • 日本の少子化は驚くべきスピードで進んでいる。年間出生数は100万人台の大台を割り込み、戦後のピーク時に比べると3分の1近くまで落ちた。しかし真に懸念すべきなのは、今後も出生数減少の流れが止まりそうにないことである。
  • 人口の減少は、各分野に人材が輩出できないことを意味する。後継者不足に陥り、切磋琢磨の機会が失われれば、日本からイノベーションが生まれにくくなってしまう。
  • 人口減は「静かなる有事」である。出生数や人口の減少が避けられないのならば、それを前提として社会をつくりあげていく必要がある。

伊藤元重が警告する日本の未来

  • 経済の長期停滞の原因は需要の落ち込みではなく、技術革新が減り、生産性が向上しないことである。今後はAIやIoTなどの技術革新が、電力革命以上のインパクトを世界経済に与える可能性が高い。
  • 通商政策は、アメリカを中心に多国間協議を重視する「マルチ」から、二国間協議を重視する「バイ」へと変化している。また、移民の流入などによって、先進諸国で「保護主義化」と国内の分断が進んでいる。
  • デフレ脱却の解決策として、働き方改革による労働生産性の向上が急務である。

10年後、君に仕事はあるのか?

  • これからの時代に必要な「生きるチカラ」は、基礎的人間力を土台にして、情報処理力と情報編集力を積み上げたものとなる。今後は情報編集力の重要性が増していく。
  • 情報編集力の高い人には、「遊び」と「戦略性」が高いという共通項がある。
  • 一生が90年の時代においては、30代までは、恥や嫉妬にあまり惑わされず、よい意味で無謀に生き、できるだけ希少性を磨くことが大切になる。

日本3.0

  • 2020年に日本は転換点を迎え、本格的な自立を求められる。その時、日本を引っ張るのは30代だ。
  • 今後の日本企業で必要なのは、少人数のトップマネージメントやスリム化されたバックオフィスといった7つのプロである。
  • 日本3.0では「知の探索」と「知の深化」を両立する「両利きのキャリア」と「多動」がキーワードとなる。
  • 改革の時代にこそ「決断型のリーダー」が重要となる。

業界メガ再編で変わる10年後の日本

  • 人口の減少、産業の成熟化、インターネットの普及を鑑みると、日本での業界再編は避けられない。
  • 業界再編における5つの法則とは、(1)どの業界も大手4社程度に集約されること、(2)上位10社のシェアは成長期で10%、成熟期で50%、衰退期で70%になること、(3)国内における拠点数は6万が限界ということ、(4)業界1位の企業は10%の確率で交代すること、(5)「一人勝ち」のビジネスが増加することである。
  • 業界再編時代に求められるのは、競争ではなく協調である。あるべき業界像について、熱意をもって考え抜くことが重要だ。それこそが会社の飛躍的な成長を実現する。

「年金問題」は嘘ばかり

  • 年金は保険であり福祉ではない。将来自分がどれくらい受給できるのかを知ることで、「長生きするリスク」に備えられる。
  • 年金は保険数理のもと、破綻しないように設計されている。今後高齢化社会で人口が減少したとしても、日本経済が成長を続ける限り、制度を維持できる。
  • 社会保障のためには消費税を上げなければいけないという理屈は間違っている。本来、年金制度は保険料とその運用だけでまかなわれるものであるため、給付額が増えるなら、保険料を上げればよい。

99%の日本人がわかっていない国債の真実

  • 日銀は民間金融機関から国債を買い、利子収入を得ている。日銀はそれを国庫納付金として政府に納める。それは最終的に政府の税外収入になる。
  • 国債は政府の借金である。その金利は、お金を貸す相手の信用リス…

2020年 世界経済の勝者と敗者

  • 日本国債の信用力について話題に上ることが多いが、円建ての日本国債がデフォルトするということは、日本円の発行ができるという条件下では起こりえない。
  • ユーロを導入したことにより、ギリシャには金融政策の自由度がなくなった。そのため、緊縮財政とセットで行うべき金融緩和を機動的に実施できないことが、ギリシャの問題を大きくしている。
  • 中国はGDPが実態では既にマイナス成長の可能性が高く、不動産バブルも深刻だ。世界経済は中国のバブル崩壊に備えておく必要がある。

日本大改造2030

  • 新東名高速道路と新名神高速道路の整備が進むなか、復興事業の一環として、三陸沿岸道路と常磐自動車道を建設中だ。首都高速道路では路線の老朽化対策が進行している。
  • 東海道新幹線の大規模改修が進み、リニア中央新幹線のプロジェクトも始動した。また、約50年ぶりとなるJR山手線の新駅の整備が注目を集めている。
  • 東日本大震災の被災地では復興事業として液状化対策が、東京湾や大阪湾では廃棄物を処分する埋め立て工事が、それぞれ続いている。

お金の流れで読む 日本と世界の未来

  • 資本は欧米諸国や日本からアジアに移動している。今後の世界の主役は、南北統一を果たす朝鮮半島や中国を中心としたアジアが担うことになる。
  • 借金を重ねるうえに少子高齢化が進み、移民を受け入れることもしない日本は、このさき消えてなくなる可能性が高い。しかし、世界に誇る日本の強みを発揮できれば、再興の道を開くことも可能だ。
  • 歴史を学び徹底的なリサーチをすることで世界情勢や未来が見えてくる。こうした視点は投資をする場合にも、しない場合にも必要となる。

未来政府

  • 歴史的に政府はテクノロジーを忌避してきた。しかし人々との間の溝を埋めるためには、テクノロジーのもつ透明性を政府は受け入れなければならない。
  • データがなければ市民に何が本当に求められているかわからないし、改善案も見えてこない。さらに、反対派につけいるスキも与えてしまう。
  • データの公開は市民にとっても利益となるため、できるかぎり公開するよう努力するべきだ。
  • 今後はすべてのデータが公開される時代になる。その事実に正面から向きあい、適応していかなければならない。

未来の年表2

  • ますます高齢者が増える中で起こることのひとつに、電車のダイヤ乱れと、窓口や売り場の人員不足がある。テキパキ動けない高齢の利用者が増えると、今のような過密ダイヤには無理が出てくるはずだ。また、商品を受けても1回では理解できなかったり、支払いに手間取ったりする高齢者が増えれば、窓口や売り場での対応のためにより多くのスタッフを用意しなければならなくなるだろう。
  • 勤労世代が急速に減っていく中で、人手不足が課題となる。社会を機能させるためには、1人で2つ以上の仕事をすることが有効だ。

ビジネスモデル2025

  • 貨幣経済に共有経済や贈与経済などが融合し合う「ハイブリッド型経済」においては、ロボットの継続課金モデル、モノのオープンプラットフォーム、物流再構築モデル、価値消費の最適化モデル、クラウドソーシング利用モデル、ボットソーシング利用モデル、そしてニューサプライチェーンという7つのビジネスモデルが勢いを増していくと予測されている。
  • 共有経済圏では、企業は利益最大化ではなく、社会にどれだけ価値…

シャルマの未来予測

  • 遠い未来の完全予測はありえない。有効なのは、今後5~10年後の見通しを立てることだ。
  • 国家の盛衰を見抜く10の評価基準とは、人口構成、政治、格差、政府介入、地政学、産業政策、インフレ、通貨、過剰債務、メディアである。
  • 著者の予測では、将来展望ランクの格付けが優秀な国として米国・アルゼンチン・メキシコ・フィリピン・ドイツが、平均に位置付けられる国として台湾・韓国・日本・英国が、劣等な国としてタイ・中国・ロシア・オーストラリアなどが挙げられている。

人口蒸発「5000万人国家」日本の衝撃

  • 地方だけでなく首都圏でも高齢化・人口減少は始まっており、将来的にインフラや商業施設などが今までどおり供給できない可能性が高まっている。財政改革と、技術革新などによる労働生産性の向上が急務である。
  • 人口政策は急務であり、財政の見直しによる子育て世代の支援、外国人労働者の受け入れ、「コンパクトシティ」の実現、魅力ある地方ビジネスなど、あらゆる観点から人口減少を食い止めつつ、減少に適応していけるような国づくりをしていく必要がある。

人間の未来 AIの未来

  • iPS細胞の研究はいま、「再生医療」と「創薬」という2つの分野で進展している。
  • 生命科学の世界には研究成果をリアルタイムに共有する仕組みがない。それがいま問題視されている。
  • AI導入を推進する際に重要な観点となるのが、AIの答えに人間が納得できるかどうかだ。なぜならAIが答えを導き出すプロセスはブラックボックスであるうえ、判断ミスを犯す可能性もあるからである。
  • 重要なのは情報の「量」を増やすことではなく、それらを「質」に転換し、遭遇したことのない新たな局面でもうまく対応することである。

〔データブック〕近未来予測2025

  • 2025年までに人口は10億人増加し、高齢化も進む。
  • 生産年齢人口の比率減少を補うため、今後50年で10億人の移民が生まれる。
  • 世界の覇権は中国、インドに移り、その文化的な影響力が高まる。
  • インターネットの発達で、輸送・配送効率が高まり、場所にとらわれないワーキングモデルが増加する。
  • 「2025年のキーワード」は「信頼」「プライバシー」「格差」「透明性」「アイデンティティ」である。

2030年ジャック・アタリの未来予測

  • 市場と民主主義の蜜月関係は終わり、社会は不安定な生活と裏切りを生み出し、公益は消え失せた。
  • 2030年には技術進歩によって現在の雇用の半数以上が失われるだろう。
  • 長期的に問題解決に取り組めない民主主義は否定されて全体主義が復活し、原理主義を口実に民主主義と決別する準備が整う。無秩序が世界中に広がることとなる。
  • 利己主義に代わる利他主義を広めるために、まず自己に回帰する必要がある。

10年後の働き方

  • 毎年アメリカで開催されるビジネスイベントSXSWでは、多くのイノベーティブな技術が発表されている。
  • 人口増加に伴う食糧危機への対応として、人工的に「培養肉」を作るなどの「細胞農業」の研究が進んでいる。
  • 電力を有効活用するために家庭やビルをネットワーク化する「スマートグリッド」は、すでにアメリカで実証実験が行われており、大幅な省エネができることがわかっている。
  • タトゥーシールのように肌に貼り、指でこすることでPCなどを操作できるデバイスが発表された。

日本再興戦略

  • 日本の再興を考えるうえで、「欧米」を見習おうとすることは大きな間違いだ。日本はいま一度、自国の歴史を振り返りながら、どう変わっていくべきなのか整理する必要がある。
  • これから求められる産業に対応するためには、戦後につくられた日本人の精神構造を変形させ、システムやテクノロジーの更新を行なわなければならない。
  • テクノロジーがますます進化していくなか、画一化や標準化は時代遅れだ。これからは多様性をもって生きていくことが望ましい。

2050 近未来シミュレーション日本復活

  • 日本は国家存亡を脅かす危機に直面しているが、過去150年の間に2度の危機を乗り越え、再生を果たしてきた。抜本的な再生計画によって日本は復活できる。
  • パックス・アメリカーナの終焉に伴い、日本は防衛力を高め、アメリカ一辺倒ではなく、より幅広く緊密な同盟関係を築く必要がある。そうすれば、アジア太平洋地域の安全保障を日本がリードできる可能性がある。
  • 終身雇用などを特徴とする日本的経営から、生産性の向上を追求する「新・日本的経営モデル」を模索すべきである。